初心者や不動産投資経験者の方にもおすすめのマンション経営投資!おすすめの不動産投資会社を紹介しています!

生命保険よりマンション投資を選ぶ人が増えている理由とは?

公開日:2019/12/01  最終更新日:2019/11/26


日本は世界有数の長寿社会ですが、せっかく長生きするなら気持ちにも懐にも余裕を持たせるため、公的年金以外に貯蓄か収入を確保すると安心です。 老後に貯蓄で備えるには、何歳まで生きるかが分からなければ不安は解消されないし、収入を確保するにもずっと働き続けるのは肉体的にもきついので、不労所得のマンション経営が有効です。

マンション経営は少ない資金でも始められます

マンション経営というと、高額な初期投資が必要だからサラリーマンには無理とあきらめる必要はありません。サラリーマンには、会社経営者や個人事業主にはない信用という財産があります。

会社経営者や個人事業主は、事業が好調なら多額の収入を得ることができますが、事業は常に順風満帆とは限りません。時には景気の影響を受けたり、不景気ではなくても季節によって収入の増減がある場合など、利益が出るばかりではなく赤字になる月もあります。

そのため、借入による資金調達をする際には、毎月確実な収入が見込めるサラリーマンの方が金融機関に高く評価されます。毎月50万円の給料をもらって年間600万になるサラリーマンと、500万円や1,000万円といった高額の利益の月もあるが赤字の月もあって年間トータルでは同じ600万円の事業主では、金融機関の信用は安定しているサラリーマンに高くなります。

毎月の安定収入という返済能力と、万一返済が滞っても不動産に抵当権をつけることで、借入金で投資資金を用意することができます。 借入金で物件を購入して、収入を返済に充てるマンション経営なら少ない初期投資も毎月の運転資金も少ない自己資金で始めることができて、返済が終わったら財産は文字通り自分のものとなり、売って一時的な高額収入を得るも、毎月の安定した私的年金にするのも自由に選択することができます。

マンション経営は立地がポイント、人気の東京なら安心です

少ない自己資金で始められて、自分のお金を使わずに資産形成や将来の収入源を確保するというといいことずくめですが、マンション経営は不労所得ではあっても経営の感覚は必要です。 具体的には、設備の管理は他人に委託することもできるので、実際に体を動かす必要はないので文字通りの不労所得、何歳になっても続けられるし自分の時間を自由に使うこともできます。

ただし、マンション経営最大のリスクが空室です。空室で家賃収入が途絶えても、借入金の返済・固定資産税や維持管理費などの支払いは続きます。そのため、いかに空室を避けるかが重要な課題で、一つの方法は管理会社に一括借上げ=サブリースにする方法があります。

この場合、入居者の有無にかかわらず安定した収入を得ることができるので、維持費の支出にも備えることができますが、リスクを避ける代わりに不動産会社に手数料を支払うので、その費用とメリットを天秤にかけて決めます。

一方、一括借上げで不動産会社に手数料を支払う代わりに、空室リスクの少ない好立地の物件を購入するという選択肢もあります。人口増加を続ける大都市東京や、東京への通勤・通学の利便性に優れた人気のエリアなら、不動産価額も郊外に比べて高額になりますが、空室リスクを抑えることができたり、将来売却することになっても高額や、短期間での売却を見込むことができます。

マンション経営は、団信利用で生命保険の効果があります

金融機関で不動産を担保にローンを借りる場合、団体信用生命保険(通称、団信)に加入することができます。 団信とは、借入をしている間に本人が亡くなってしまった場合、生命保険が支払われてローンの残高がゼロになる仕組みを言います。一般的な生命保険との違いは、通常は保険の金額は自分で決めなければならず、世帯主本人が亡くなってしまった場合の備えをいくらにすればいいかが悩みの種であり、多いほどいいですが、補償を多くするほど保険料も高くなります。

団信の特徴は、保険金はローンの返済が進むほど少なくて済む特徴があるため、一般的な生命保険の保険料よりもはるかに低額で済むし、銀行など民間の金融機関の中には、団信の掛け金は貸し手である金融機関が負担してくれる場合もあります。

そうなれば、働いて給料を稼いで来る世帯主自身にもしものことがあっても、遺族にはローンのない毎月の安定収入を残すことができるし、ローン残債のない不動産なのでまとまったお金がいるなら売却することもできます。マンション経営は将来への備えであると同時に、今現在の無駄な保険料を節約するということで現在の家計の見直しとしても効果的です。

団信は、民間の銀行などの金融機関では必須であったり、掛金を貸し手が負担してくれることも少なくありませんが、政策公庫のふらっと35の場合は借り手自身が払う必要があるので、ローンを借りる前に誰が保険料を払うかと保険料の金額を確認しておくと有効です。

 

マンション経営は、何歳になっても安定収入が見込める不労所得であると同時に、物価上昇=インフレに強いのが特徴です。将来物価が上がってマンションの価値も上がれば売却益が見込めるし、価格が下がったとしても毎月の家賃収入を得ながら所有し続けていれば損失は実現しません。 ただし、空室リスクが少なく、将来の資産価値が下がるリスクが少ない東京やその近郊が安心です。

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